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遺伝子組み換え食品は本当に安全なのか?日本での安全性と日本の遺伝子組換え表示

日々の食材選びで気になるのが、食の安全性。小さい子どもがいる家庭だと特に気になることでしょう。農薬や食品添加物だけでなく、遺伝子組み換え食品なども、気になるものの一つです。今回はそれぞれの使用目的や、食品の選び方について解説していきたいと思います。

遺伝子組み換えとは

遺伝子組み換えとは、ある生物から目的の遺伝子を取り出し、改良しようとする生物の細胞に組み込み、新しい性質を持たせることです。例えば、遺伝子組み換えを行うことにより、除草剤に耐性を持ったり、害虫に抵抗性を持ったりする性質に変化させることが可能になります。

遺伝子組み換えによる具体的な人体への害は報告されていませんが、未知の危険性を不安に思う人も多いです。

遺伝子組み換え食品は安全なのか?

日本で流通・販売が認められた作物

日本で安全性が確保され、流通させることが認められている遺伝子組換え食品は、大豆、とうもろこし、馬鈴薯、アルファルファ、てん菜、菜種、綿実、パパイヤの8品目です(平成30年2月時点)。

作物
用途
とうもろこし 飼料用、液糖、水飴、グリッツ、フレーク、菓子など
大豆 食用油、食品用(豆腐・油揚、納豆、みそ・しょう油など)、飼料、たんぱく加水分解物、乳化剤など
菜種 食用油
綿 食用油
てんさい 砂糖
じゃがいも 食用
アルファルファ 飼料
パパイヤ 生食

観賞用のバラを除き、日本での栽培は試験的にされていますが、商業栽培はされていません。例えば、トウモロコシの日本への輸入シェアのNO.1はアメリカです。その米国での遺伝子組換えトウモロコシの栽培率は88%です。

日本での安全性評価の仕組み

遺伝子組み換えの農作物に関して、日本では農林水産省・環境省、食品安全委員会・厚生労働省、食品安全委員会・農林水産省の2つの官庁が3つの視点から安全性を判断しています。

  • 生物多様性の影響評価→「カルタヘナ法」農林水産省・環境省
  • 食品としての安全性評価→「食品安全基本法」「食品衛生法」食品安全委員会・厚生労働省
  • 飼料としての安全性評価→「飼料安全法」「食品安全基本法」食品安全委員会・農林水産省

 

表示義務の対象となる農作物や加工食品

現在は、遺伝子組み換えの表示義務があるのは、8つの農作物と、33の加工食品です。
農作物では、大豆、とうもろこし、馬鈴薯、アルファルファ、てん菜、菜種、綿実、パパイヤが表示義務となっています。加工食品では、主に表示義務のある農作物を使用した33種類の食品が、表示義務の対象となっています。

遺伝子組み換え食品の表示はどこまでされてるのか?

認可されている8つの農作物は、遺伝子組み換えの表示義務があります。しかし、これらを原料とする加工食品や飼料の表示義務は33の加工食品に限られています。例えば、大豆を原料とする食品であっても、豆腐、納豆、味噌には表示義務がありますが、しょうゆには表示義務がありません。また、食用油や甘味料も対象外になっています。

遺伝子組み換えでない食品の選び方

遺伝子組み換え食品は、表示義務がないものも多く、遺伝子組み換えでない食品を選ぶのはなかなか難しいものです。できるだけ「有機大豆を使用」や「国産大豆100%使用」「遺伝子組換えでない」と書かれているものを選ぶと良いでしょう。